コスト指数で資材価格を調整する

契約書を開き、次の4点を書き出します。指定されている方式、調整対象となる資材、基準日、そして調整が発生するまでに必要な変動幅です。本ケースは指数法を扱います。契約が公表価格法を指定している場合は、基礎データも計算方法も異なり、条項にその旨が記載されています。

理由: 方式を取り違えて正しく計算しても意味がなく、しかもこの種の誤りは数か月気づかれずに残ります。この4条件を一度、書面の形で契約から取り出しておけば、毎月契約書を読み返す手間がなくなり、毎月の計算がその都度の解釈になることも防げます。

各期間の値を持つ指数系列を入力し、公表のたびに最新の状態を保ちます。入力する値は自分の地域で公表された値であり、本製品が提供するのは仕組みと汎用の用語であって、特定機関の公表資料そのものではありません。

理由: 系列こそが根拠です。データとして読み込んでおけば、1年後でも同じ値を使って調整額を再計算・監査できます。誰かが撮影し、その後改訂済みとなった通知のスクリーンショットに頼る必要はありません。

請求書の掛かり率の積み上げにエスカレーション行を追加し、系列と2つの期間を設定します。契約が指定する基準期と、施工が行われた対象期間です。係数はその間の指数の動きから決まり、パーセントを自分で入力することはありません。

理由: 2つの期間のいずれかで系列に数値がない場合、請求書は推測せずに拒否します。この拒否こそが正しい答えです。補間した指数値は誰も公表しておらず、誰も根拠を示せない数字だからです。これはまた、完成しているように見える調整額が本当に完成していることも意味し、ゼロで計上された行がひそかに紛れ込むことを防ぎます。

使用した系列、2つの期間、係数、適用した基準値を示して調整額を報告し、読み手が表計算を求めなくても計算を追えるようにします。

理由: 単一の数字だけで示された調整額は毎回照会されます。同じ調整額でも根拠となる数値とともに示せば、確認する側が自分で掛け算をしてそれで終わりにできるため、一度の確認で受け入れられます。

明細書を、対象となる期間を明記した文書として相手方に送付し、合意した金額を記録します。合意額はその期間の支払申請に自分自身で反映させ、独立した行として計上し、出来高評価とは切り離して確認・照会できるようにします。

理由: 支払申請の総額に埋め込まれた調整額は、誰も見つけられないため最終精算の場で蒸し返されます。独立した行として、計算根拠とともに毎月提出し合意しておけば、その月のうちに決着し、2年分の鋼材価格をめぐる争いに積み上がることがありません。