自社の作業員単価で見積もる

雇用する職種ごとに基本賃金を入力し、その上に乗る諸経費を加えます。給与税、労災保険、賠償責任保険、支払っているあらゆる福利厚生です。職種を実際に派遣する作業員の編成にまとめ、単価が一人の作業者ではなく現場に出るチームそのものを表すようにします。

理由: 諸経費を含まない賃金は、一時間の実費を、案件を失うほど大きな幅で過小評価します。これが、入札が儲かって見えて実際はそうでない最も多い理由です。諸経費も州や職種によって想定以上に変動し、だからこそ自社の数字は公表された数字に勝ります。

仕入先の見積もりと過去に発行した発注書から、根拠のある資材・機材価格を読み込み、裸の数字を入力するのではなく、価格ごとに出典と日付を保持します。

理由: 出典のある価格は入札のレビューで守ることができ、見積もりの有効期限が切れれば更新できます。出典のない価格は誰かが入力した数字にすぎず、一年後にはチームの誰も、それがまだ正しいのか誰に聞けばよいのかわかりません。

資材ごとにロス率とカバー率を設定し、計測した面積を発注する単位数に変換し、その資材が実際に販売される形に丸めます。

理由: 数量拾いは建物を計測し、発注書は実際に納品される量を計測します。この二つの数字が一致することはありません。ロスを資材ごとに明示しておくことで、差分は誰かが異議を唱えられる明記された前提に変わり、単価の中に隠された予備費ではなくなります。

繰り返し行う作業のために、作業員単価、歩掛り、資材を一つの組立に組み合わせ、労務、資材、機材を一つの数字に融合させず、別々の構成要素として保持します。

理由: この分離を保つことで二つのことが起きます。賃金や仕入先価格が変わると、それに基づくすべての組立が、誰も古い見積もりを開かずに自動的に再計算されます。これが単価表と表計算ソフトの違いのすべてです。そして連邦工事がしばしば求めるように、契約が費用を労務、資材、機材に内訳分けすることを求める場合、その内訳は締切の圧力の中で作られるのではなく、すでに存在しています。

自社の単価が時間とともにどう推移したかを追跡し、入札日の水準に引き上げます。工期が長くなる案件では、すべてを今日の日付で価格付けするのではなく、施工期間の中間点にもう一度引き上げます。

理由: 単価表は静かに古くなります。資材が違う価格で入荷するまで、それが十八か月前のものだと誰も気づきません。その頃にはその数字はすでに契約に入っています。目に見える手順としてエスカレーションを適用することは、レビュー担当者が検証できる判断です。直感でエスカレーションを適用することは、後で誰も再現できない当て推量です。